「採用動画を作りたいが、結局いくらかかるのか」。最初に知りたいのはこの一点だと思います。
結論からお伝えすると、採用動画の費用相場はおおむね10万円〜500万円と幅が広く、金額は「目的・種類・尺・撮影規模・依頼先」の5要素で決まります。
社員インタビュー中心なら30万〜80万円、会社紹介やドキュメンタリーで50万〜120万円、ブランディング色の強い作品で100万〜500万円がひとつの目安です。
金額のレンジが広いのは、料金表が曖昧だからではありません。「何のために作るか」で必要な制作範囲がまったく変わるためです。
逆にいえば、目的と制作範囲さえ固めれば、相場の桁を外さずに妥当な予算を組めます。
本記事では、相場の全体像から種類別の目安、見積もりの内訳、依頼先ごとの違い、そして社内稟議まで通せる予算設計の手順までを、比較表・判断基準・そのまま使える発注条件シートで整理します。
相場を知るだけで終わらず、発注条件を固めるところまで進められる実務ガイドとしてお使いください。
本記事は、採用動画・SNS運用の企画制作を行う Re.Quest（本メディアの運営元）が制作しています。金額は各種公開情報にもとづく一般的な相場であり、具体的な料金は制作範囲によって変動します。確定額は各社への見積もり依頼でご確認ください。
採用動画の費用が10万円から500万円超まで大きく開くのは、目的によって必要な制作範囲がまったく違うからです。
認知目的の短尺なら簡易な撮影・編集で足りますが、企業ブランディングを担う作品では、企画・脚本・複数日撮影・出演者調整・アニメーションなどが加わり、費用は一気に上がります。
まずは「自社の採用動画がどのゾーンに入るか」をざっくり把握するところから始めましょう。次の3ゾーンで考えると、社内でも説明しやすくなります。
| ゾーン | 費用の目安 | 主な内容 | 向いている採用課題 |
|---|---|---|---|
| エントリー | 10万〜50万円 | SNS用の短尺、インタビュー1本など | まず認知を広げたい・母集団を増やしたい |
| スタンダード | 50万〜150万円 | 会社紹介、社員密着、複数インタビュー | 応募を増やす・辞退を防ぎたい |
| ブランディング | 150万〜500万円超 | ビジョン動画、シリーズ制作、大規模撮影 | 採用ブランドを確立したい・競合と差別化したい |
採用動画は「1本いくら」ではなく「目的に対して必要な要素の積み上げ」で考えると、見積もりの妥当性を判断しやすくなります。まずは自社の課題がどのゾーンに当てはまるかを見極めてください。
採用動画は「種類」によって費用のレンジがほぼ決まります。代表的な種類ごとの相場と、主な用途・制作期間の目安を整理しました。
| 種類 | 費用相場（目安） | 主な用途・特徴 | 制作期間の目安 |
|---|---|---|---|
| 縦型ショート（TikTok・Reels・Shorts） | 10万〜50万円 | 認知拡大・SNS拡散、短尺で量産しやすい | 2週間〜1か月 |
| 社員インタビュー動画 | 30万〜80万円 | 社員の声で入社後を具体化、辞退防止 | 1〜1.5か月 |
| 会社紹介・企業紹介動画 | 50万〜120万円 | 事業・文化を総合的に伝える定番型 | 1.5〜2か月 |
| 密着・ドキュメンタリー動画 | 40万〜200万円 | 1日密着などリアルさで惹きつける | 1.5〜3か月 |
| オフィス・働き方紹介動画 | 30万〜100万円 | 職場環境や1日の流れを可視化 | 1〜1.5か月 |
| ビジョン・コンセプト動画 | 100万〜500万円 | 世界観・理念を訴求、演出重視 | 2〜4か月 |
金額は撮影日数・出演者・演出・アニメーションの有無で上下します。まずは「どの種類が自社の採用課題に効くか」を決め、その種類のレンジ内で条件を調整していくのが、予算を外さない進め方です。
同じ会社紹介動画でも金額が2〜3倍違うことは珍しくありません。差を生む主な要因は次の5つです。ここを理解すると、見積もりのどこを調整すれば予算に収まるかが見えてきます。
相見積もりを比較できない最大の原因は、各社で項目の切り方が違うことです。見積もりは「企画・撮影・編集・その他」の4カテゴリに分解して見ると、依頼先が違っても横並びで比較できます。
構成、脚本、絵コンテ、ディレクションなど「設計」にかかる費用です。ここが薄い見積もりは総額が安く見えますが、応募につながる動画になるかどうかは企画で決まります。
削りすぎると採用効果そのものが下がるため、慎重に扱う項目です。
カメラマン・照明・音声などの人件費、機材費、スタジオ・ロケ費、交通費などが含まれます。撮影日数と場所数が費用に直結するため、ここがコスト調整の主戦場になります。
自社オフィスを使う、撮影を1日に集約するといった工夫が効きます。
カット編集、テロップ、色調整、BGM・効果音、ナレーション、アニメーション、媒体別リサイズなどです。修正回数の上限と、超過したときの単価をあわせて確認しておきましょう。
この4カテゴリで並べると、「A社は安いが企画費がほぼ計上されていない」「B社は撮影規模が大きいぶん高い」といった差の理由が明確になります。
「誰に頼むか」でも費用・品質・リスクは変わります。それぞれの特徴を整理しました。
| 依頼先 | 費用感 | メリット | 注意点 |
|---|---|---|---|
| 制作会社 | 30万〜500万円 | 企画から納品まで一貫、品質が安定、採用視点の提案を受けやすい | 費用は高めになりやすい。実績と得意領域の見極めが必要 |
| フリーランス | 10万〜80万円 | コストを抑えやすい、柔軟に対応してもらいやすい | スキル差が大きい、進行・権利管理は発注側の負担が増える |
| 自社内製 | 数万円〜（機材・工数） | 費用を最小化、スピーディに量産できる | 品質のばらつき、担当者の工数と学習コスト、企画力が課題 |
安さがそのまま正解になるとは限りません。採用という成果に直結する動画は、企画力とディレクション体制のある依頼先を選ぶことが、結果的に費用対効果を高める近道です。
内製・外注の判断は、次の基準で切り分けると迷いません。
「軸は外注、量産は内製」という併用は、品質とコストのバランスを取りやすく、多くの企業に当てはまる現実的な選択肢です。まずは目的と予算を伝え、複数社から見積もりを取って比較することをおすすめします。
予算は相場に合わせるのではなく、目的から逆算するのが正解です。次の順番で進めると、社内でも説明しやすい予算になります。
このうち最も重要なのはステップ1です。目的が2つ3つに分かれると、必要な要素が増えて費用が膨らみ、動画のメッセージも弱くなります。1本の動画で狙う成果は1つに絞ってください。
見積もりのばらつきは、依頼時に伝える条件がそろっていないことが原因の大半です。次の項目を埋めてから複数社に渡すと、同じ前提で比較でき、追加費用も防げます。
社内稟議の資料としてもそのまま使えます。
| 項目 | 記入例 |
|---|---|
| 目的・採用課題 | 中途の応募数を増やす／内定辞退を減らす |
| ターゲット | 25〜35歳・同業からの転職者 |
| 伝えたい強み（3つまで） | 裁量の大きさ／教育制度／チームの雰囲気 |
| 動画の種類 | 社員インタビュー動画 |
| 尺・本数 | 2〜3分×1本＋SNS用ショート2本 |
| 配信チャネル | 採用サイト・求人媒体・Instagram |
| 撮影条件 | 自社オフィスで1日撮影・出演は社員3名 |
| 権利・二次利用 | SNS・説明会・別媒体での利用可否と期間 |
| 修正回数 | 何回まで無償か・超過時の単価 |
| 納期 | 応募開始の1か月前までに納品 |
| 予算上限 | 総額◯◯万円（税込・実費込み） |
| 社内承認プロセス | 見積もり提出後、部長・役員承認で約2週間 |
このシートを埋めると、依頼先からの見積もりが「同じ土俵」で並びます。金額の高低だけでなく、条件を満たしているかで判断できるようになります。
費用の無駄は、発注前の準備で大きく減らせます。よくあるつまずきと、その回避策をまとめました。
いずれも、前述の発注条件シートを事前に埋めておけば大半は回避できます。準備の精度が、そのまま費用対効果に直結します。
採用動画そのものを対象にした専用の補助金・助成金は限定的ですが、販路開拓や生産性向上を目的とした補助金の対象経費として、動画制作費が認められるケースがあります。制度は年度・自治体・公募回によって要件や採択の可否が変わります。
活用を検討するときは、必ず最新の公募要領と対象経費の条件を確認し、必要に応じて商工会議所や専門家、制作会社に相談してください。本記事では特定制度の可否は断定しません。
採用動画の費用を「1本の制作費」だけで評価すると、判断を誤ります。求人広告が掲載ごとの課金であるのに対し、採用動画は一度作れば採用サイト・SNS・説明会・求人媒体など複数チャネルで繰り返し使える一括投資です。
評価の軸は「採用単価（1人採用あたりのコスト）」で見ることです。動画によって応募数・母集団の質・辞退率が改善すれば、媒体費や再掲載費を抑えられ、トータルの採用コストが下がる可能性があります。
制作費という単体コストではなく、採用活動全体のコスト構造で費用対効果を捉えるのが正しい見方です。
たとえば1本80万円の動画でも、2年間で採用サイト・SNS・説明会に使い回し、辞退率が下がって再募集の媒体費を数十万円削減できれば、投資は十分に回収できます。制作費の絶対額ではなく、使う回数と削減できるコストで判断してください。
Q. 採用動画の最低予算はどのくらいですか？ A. 認知目的の短尺やインタビュー1本であれば、10万〜30万円程度から着手できるケースがあります。
ただし企画・撮影・編集のどこを簡素化するかで品質が変わるため、目的に対して必要な要素を確認したうえで判断してください。
Q. 1分の動画を作る費用の目安は？ A. 尺よりも「内容と撮影規模」で決まります。
同じ1分でも、インタビュー中心なら数十万円、演出や複数日撮影を伴うブランディングなら100万円を超えることもあります。
Q. 求人動画（採用動画）の料金はいくらですか？ A. 種類別の相場は本記事の比較表のとおりで、10万〜500万円が目安です。
社員インタビューや会社紹介が中心なら、30万〜120万円のゾーンに収まることが多くなります。
Q. インタビュー動画の相場は？ A. 社員インタビュー動画は30万〜80万円が目安です。出演人数・撮影日数・場所数が増えると上振れします。
Q. 費用を抑えるにはどこを削ればいいですか？ A. 撮影日数・場所数を絞る、自社オフィスを使う、社員に出演してもらう、尺を長くしすぎない、といった調整が有効です。
一方で、企画・ディレクションを削ると採用効果そのものが下がりやすいため、ここは残す前提で調整するのが賢明です。
Q. 納期はどのくらいかかりますか？ A. 種類にもよりますが、短尺で2週間〜1か月、会社紹介・密着で1.5〜3か月が一般的です。撮影日程の調整と修正回数が納期を左右します。
発注前に、次の項目が固まっているかを確認しましょう。
「自社の目的だとどの種類・どのゾーンが最適か」「見積もりの妥当性を第三者の視点で確認したい」という段階であれば、企画設計から相談するのが遠回りに見えて最短です。
目的整理から種類選定、見積もりの妥当性チェックまで、専門家の視点を入れることで、費用の無駄を抑えながら応募につながる採用動画に近づけます。
採用動画の費用は、目的・種類・尺・撮影規模・依頼先で決まり、相場は10万〜500万円と幅があります。桁を外さないためのポイントは4つです。
①目的を1つに絞り、②種類とゾーンを決め、③見積もりを「企画・撮影・編集・その他」で分解し、④範囲・権利・修正回数・納期込みで相見積もりを比較する。この順番で予算を設計すれば、社内でも説明できる納得感のある発注ができます。
そして採用動画は、制作費という単体コストではなく、複数チャネルで使い回せる採用投資です。採用単価と費用対効果で評価し、「自社の課題に対して、どの種類・どの予算が最適か」を固めていきましょう。
本記事の発注条件シートとチェックリストを使えば、その第一歩をすぐに踏み出せます。まずは現状の課題と予算感を整理するところから始めてみてください。
ここまでの内容を実務へ落とし込むために、次の検索意図につながる3記事もあわせてご覧ください。
こんな方におすすめ： 費用だけでなく、応募につながる採用動画の企画も知りたい方
業種別の企画例と、採用候補者の不安を解消する動画構成を確認できます。
こんな方におすすめ： 複数の制作会社から依頼先を比較したい方
会社ごとの対応範囲と比較軸を整理し、見積もりを同じ条件で比べられます。
こんな方におすすめ： 採用動画をSNSで継続的に発信したい方
動画単発制作とSNS運用を組み合わせ、応募導線まで設計する考え方がわかります。
